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電子部品/半導体のカタログ通信販売を行うアールエスコンポーネンツ株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：浜本 宏、資本金：1億円）は、オンラインカタログサイトの「RSオンライン」（http://jp.rs-online.com/）をリニューアルオープンいたしました。

今回リニューアルした「RSオンライン」の特長は、商品検索から注文まで、あらゆる機能面を一新しただけではなく、多様化・細分化された商品分類・商品情報のほか、「データシート」をフリーダウンロード化するなど、コンテンツ面においても大幅に拡充されています。


▼新しい商品分類
商品ラインナップの多様化とニーズの変化に合わせ、RSオンライン上の商品分類を見直しました。新しい全ての商品分類名はキーワード検索で探すことが出来るため、例えば、キーワード検索である程度商品を絞り込んでおき、一覧表示しながらさらに細かい分類やスペックで絞り込むなどの使い方が可能になります。

▼商品検索機能の改善
約13万点もの商品の中から素早く簡単に商品を探せるよう、幅広い検索方法をご用意しました。以前よりお客様からのご要望が多かった商品画像での一覧検索や、キーワード検索のアルゴリズムの見直し、またメーカー名、色、サイズ、形、抵抗値、電流値、電圧値などの詳細な仕様・スペックを1商品ごとにデータ化することで、より詳細な絞込み検索を可能にしています。さらに詳細な商品情報が必要な場合は、ログイン無しでフリーダウンロードが可能になった「データシート」がご利用頂けます。

▼「注文書」（ショッピングカート機能）の改善
新しいRSオンラインでは、「注文書」もより便利になります。商品を注文書へ追加したり注文書画面を表示する際にログインの必要が無くなるうえ、注文書に入った商品は自動的に保存されるため、例えば、急な打合せや電話対応などで長い時間が経った後でも、またはブラウザを閉じて翌日再びRSオンラインへアクセスした場合でも商品は注文書に残るため、そのままショッピングを続けることができます。


今回のリニューアルでは、弊社の持株会社であるエレクトロコンポーネンツ（本社：英国）の持つRSグループ共通のオンラインプラットフォームを利用することで、これまでに比べ新商品の投入を迅速に行うことが可能となり、世界規模での当グループの強みをお客様へ提供出来るようになります。英国本社を始めとする欧州市場では、既に本年1月にeコマースサイトのリニューアルが実施されており、今回アジア市場でも一斉展開することとなりました。

尚、RSオンラインへは、旧URL（http://rswww.co.jp/）からでもアクセスしていただけます。



■関連URL

【電子部品/半導体の通販サイト　RSオンライン】
http://jp.rs-online.com/

【エンジニア向けコミュニティサイト　RSテックコミュニティ】
http://www.rs-techcom.jp/

【アールエスコンポーネンツ株式会社　企業情報】
http://www.rs-components.jp/


■アールエスコンポーネンツについて

アールエスコンポーネンツ株式会社は、英国Electrocomponents 100%出資の日本法人として、1999年3月より営業を開始しました。日本国内の企業や大学、官公庁で研究開発、設備メンテナンスに従事するエンジニアを対象に工業用部品の通信販売サービスを提供しており、約72,000点(*)の商品を 【常時在庫】、【部品1つ】 から日本全国 【翌日お届け】 という画期的なビジネスモデルを構築しています。英国でスタートした本サービスは、現在では世界27カ国に販売拠点をもち、世界160カ国以上の国々で高い評価を受けています。
（*：2007年9月現在、その他お取寄せ品約55,000点を取扱い）

社名　　　　　：　アールエスコンポーネンツ株式会社　　RS Components K.K.
本社所在地 ：　神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134番地　横浜ビジネスパーク　ウエストタワー12階
設立　　　　　：　1998年2月12日
従業員数　　：　138名（2007年4月現在）
事業内容　　：　電子部品/半導体のカタログ通信販売（紙カタログ、Webサイト）

（エレクトロコンポーネンツグループ概要）
本社所在地 ：　英国
グループ　　：　現地法人27カ国、販売地域160カ所、従業員数約5,800人
売上高　　　 ：　約2,000億円
URL　　　　　：　http://www.electrocomponents.com/

関連URL：http://jp.rs-online.com/

RSオンライン
今回リニューアルした「RSオンライン」の特長は、商品検索から注文まで、あらゆる機能面を一新しただけではなく、多様化・細分化された商品分類・商品情報のほか、「データシート」をフリーダウンロード化するなど、コンテンツ面においても大幅に拡充されています。