三井不動産レジデンシャル株式会社


マンション購入意向者に聞く、新築分譲マンション購入に際しての意識調査2012年度
マンション購入検討理由は「もっと広い住まいに住みたいから」が9年連続トップ



理想とするマンションのタイプは「高層・タワーマンション」が前回より上昇傾向
お金をかけてもこだわりたいポイントは前回に引き続き、「災害対策関連への関心」の高さがうかがえる
~新築マンションポータルサイト「MAJOR7」第18回マンショントレンド調査~

新築マンションポータルサイト MAJOR7(メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所レジデンスの7社~五十音順)では、このたび全国のマンション購入意向者約56万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。


【主な調査結果】
1.[現在マンション購入を検討している理由]
マンション購入検討理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」が調査開始以来9年連続トップ。「もっと交通の便の良いところに住みたいから」「都心に住みたいから」「魅力的な物件を見たから」「人気の街に住みたいから」などが前回より上昇。

2.[理想とするマンションのタイプ]
理想とするマンションのタイプは、“管理会社の信頼性”、“大手不動産会社が分譲”、“大手建設会社が施工”が上位。また、「高層・タワーマンション」が前回より上昇。

3.[お金をかけてもこだわりたいポイント]
お金をかけてもこだわりたいポイントは、「駅から近いこと」「日照や採光が良いこと」「住みやすい間取りであること」「日常の買い物が便利なこと」が上位。また、前回に引き続き、災害対策関連(耐震性、災害に強い など)への関心の高さがうかがえる。

4.[消費税引き上げの場合の購入意識]
住宅購入を前倒しする31.8%、様子を見る37.7%、影響はない29.9%と購入意識は3分割。



 住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社の不動産大手7社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』(http://www.major7.net/)を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

MAJOR7を運営する不動産大手7社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約28.9%(2012年)を占めており、その7社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、より早くサイト上でリアルタイムに提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えます。



~新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査~

マンショントレンド調査は、MAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員(2012年12月時点 約56万人)を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。
今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。


■調査概要

【調査対象】
MAJOR7を運営する参加7社の新築マンション情報のインターネット会員約56万人。

【調査方法】
MAJOR7各社のインターネット会員に対してアンケートの告知をし、WEBサイトに用意したアンケートフォームに誘導。アンケート回答者の自由記入を分類して集計・分析。

【集計数】
6,436人(男性 4,198人、女性 2,238人)
回答者のうち、重複回答を排除

【調査時期】
2012年11月12日(月) ~ 2012年12月2日(日)

*前回のアンケートは2011年11月21日(月) ~ 2011年12月5日(月)に実施。




1.マンション購入検討理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」が9年連続トップ。「交通の便の良いところに住みたいから」「都心に住みたいから」「魅力的な物件を見たから」「人気の街に住みたいから」など が前回より上昇。
 
「現在マンション購入を検討している理由」は、前回調査(2012年2月発表)に続き、「もっと広い住まいに住みたいから」がトップとなりました。この「もっと広い住まいに住みたいから」は2005年の調査開始以来、9年連続でトップとなっています。2位は、前回の3位からランクアップした、「もっと交通の便の良い(買い物や通勤に便利)ところに住みたいから」があがりました。
 その他では、「都心に住みたいから」(10位→8位)、「魅力的な物件や物件広告を見たから」(12位→10位)、「人気の街に住みたいから」(20位→18位)といった理由が前回調査より順位を上げています。


2.理想とするマンションのタイプは、前回に引き続き、「管理会社の信頼性」、「大手不動産会社が分譲」、「大手建設会社が施工」が上位。  また、「高層・タワーマンション」が前回より上昇。
 
 「理想とするマンションのタイプ」について尋ねたところ、前回調査(2012年2月発表)と同様、「管理会社が信頼できるマンション」59.1%、「大手不動産会社が分譲するマンション」53.3%、「大手建設会社が施工するマンション」52.7%がトップ3にあげられました。この「管理会社の信頼性」、「大手不動産会社が分譲」、「大手建設会社が施工」は、「理想とするマンションのタイプ」として、時間の経過に関わらず常に重視されるポイントであることがうかがえます。
 また、「高層マンション、タワーマンション」(13位→11位)が前回調査より順位を上げました。


3.お金をかけてもこだわりたいポイント上位は、「駅近」「日当り」「間取り」「利便性」。前回に引き続き、災害対策関連(耐震性、災害に強い など)への関心の高さがうかがえる。

 「マンション購入時にお金をかけてもこだわりたいポイント」を尋ねたところ、前回調査(2012年2月発表)と同様、「駅から近いこと」58.8%、「日照や採光が良いこと」55.1%、「住みやすい間取りであること」54.8%、「日常の買い物が便利なこと」52.5%がトップ4にあげられました。また、前回調査で大きく順位を上げた「耐震性が高いこと」「災害に強いこと」「災害時の対策・防災設備の配備がされていること」といった災害対策関連の項目は、今回も上昇もしくは横ばい傾向となっており、関心の高さがうかがえる結果となっています。
 その他では、「駐車場が確保できること」「眺望が良いこと」が前回より順位を上げました。 


4.消費税が引き上げられた場合、住宅購入時期を「前倒しする」が31.8%、「様子を  見る」が37.7%、購入時期に「影響はない」が29.9%となり、消費税引き上げの場合   の購入意識は3分割される。
 
「消費税の増税が確定した場合、住宅購入時期に変化があるかどうか」を尋ねたところ、「地価やその他の影響要因を含め様子をみる」という“様子見派”が37.7%、「8%に上がる前に購入時期を前倒しする」と「購入時期を10%に上がる前に前倒しする」を合わせた“前倒し派”が31.8%、「購入時期にあまり影響はない」という“影響なし派”が29.9%と、いずれも約3割台の比率となっており、消費税引き上げの場合の購入意識は3分割される結果となりました。

※本アンケート調査は2012年11月12日(月) ~ 2012年12月2日(日)に実施致しました。





《「MAJOR7」の基本理念・活動内容》
 私たちMAJOR7ではお客様がご満足いくようなマンション選びができるように、お客様本位の情報発信を行うことを基本理念として活動していきます。
 この基本理念に基づき、Web上を通じて次のようなマンション情報等の発信をおこなっています。

(1) お客様がご自分にあった住まい選びができるように、私たちが住まいのあり方について考えていることや、不動産情報の適切な判断基準となりえる情報等をお客様に提供していきます。
(2) 私たちのマンションづくりの豊富な経験とノウハウを活かし、お客様のご要望をきめ細かく反映したマンションをご紹介いたします。
(3) お客様がご満足いく住まい選びができますように、私たちが発信する情報の質と量を活かして、最新かつ豊富な物件情報の提供を行います。また、私たちのノウハウを結集し、マンション選びの知識などのノウハウをご提案することにより顧客満足度の向上を目指します。




■「MAJOR7」構成会社の会社概要 (五十音順)

◎住友不動産株式会社の概要
本社所在地:東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル
代 表 者:代表取締役社長 小野寺 研一
設   立:1949年12月
資 本 金:1,228億500万円(2012年3月31日現在)
従 業 員 数:9,954名(連結:2012年3月31日現在)
売 上 高:6,886億円(連結:2012年3月期)
営 業 内 容:ビルの開発・賃貸、マンション・戸建住宅の開発・分譲・賃貸、宅地の造成・分譲、海外不動産の開発・分譲・賃貸、
建築土木工事の請負・設計・監理、不動産の売買・仲介・鑑定 等


◎株式会社大京の概要
本社所在地:東京都渋谷区千駄ヶ谷4-24-13 千駄ヶ谷第21大京ビル
代 表 者:代表執行役社長 山口 陽
設   立:1964年12月
資 本 金:411億7,100万円(2012年3月31日現在)
従 業 員 数:3,712名(連結:2012年3月31日現在)
売 上 高:2,984億円(連結:2012年3月期)
営業内容:不動産開発、不動産販売、都市開発


◎東急不動産株式会社の概要
本社所在地:東京都渋谷区道玄坂1-21-2 新南平台東急ビル
代 表 者:代表取締役社長 金指 潔
設 立:1953年12月
資 本 金:575億5,169万円(2012年4月1日現在)
従 業 員 数:559名(2012年4月1日現在)
売 上 高:5,568億円(連結:2012年3月期)
営 業 内 容:住宅事業、オフィス事業、商業施設事業、
リゾート事業、シニア事業 等


◎東京建物株式会社の概要
本社所在地:東京都中央区八重洲1-9-9 東京建物本社ビル
代 表 者:代表取締役社長 佐久間 一
設 立:1896年10月
資 本 金:924億円(2011年12月末現在)
従 業 員 数:471名(2011年12月末現在)
売 上 高:1,123億円(単体:2011年12月期)
営 業 内 容:ビルの開発・経営、マンション・戸建の開発・分譲、
不動産の証券化・小口化、リゾートの開発・分譲・運営、不動産の仲介・鑑定・コンサルティング


◎野村不動産株式会社の概要
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル
代 表 者:取締役社長 中井 加明三
設   立:1957年4月
資 本 金:20億円(2012年4月1日現在)
従 業 員 数:1,446名(2012年4月1日現在)
売 上 高:2,968億円(単体:2012年3月期)
営 業 内 容:マンション分譲事業、戸建分譲事業、法人仲介事業、投資・開発事業、ビルディング事業、建築・設計事業、資産運用事業 等


◎三井不動産レジデンシャル株式会社の概要
本社所在地:東京都中央区日本橋室町3-1-20(三井別館)
代 表 者:代表取締役社長 藤林 清隆
設 立:2005年12月
資 本 金:400億円(2012年4月1日現在)
従 業 員 数:1,811名(2012年4月1日現在)
売 上 高:3,730億円(単体:2012年3月期)
営 業 内 容:住宅分譲事業(マンション、戸建)、販売受託事業


◎三菱地所レジデンス株式会社の概要
本社所在地:東京都千代田区大手町1-6-1大手町ビル
代 表 者:取締役社長 八木橋 孝男
設 立:1957年6月(2011年1月に社名変更)
資 本 金:500億円(2012年4月1日現在)
従 業 員 数:1,221名(2012年4月1日現在)
売 上 高: 2,554億円(単体:2012年3月期)
営 業 内容:不動産の販売、不動産の仲介、不動産の賃貸借、工事の請負、不動産の所有・管理及び賃借





【問い合わせ】
三井不動産レジデンシャル株式会社
営業推進部ブランドマネジメントグループ
TEL:03-3246-3456
(営業時間 平日 9:30~17:00)

関連URL:http://www.mfr.co.jp/

※この記事は配信日から1年以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。




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