日本テクノ株式会社


日本テクノは『環境市場新聞』第48号(2017年春季号)を発行しました



電気の『見える化』と『理解(わか)る化』でさまざまな企業の省エネサポート・コンサルティングを行う日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一、以下、日本テクノ)では、環境・電気をテーマにした季刊紙「環境市場新聞」(2017年春季・第48号)を発行しました。

環境市場新聞は、地球温暖化をはじめとした環境問題をテーマに、時事ニュース、企業・自治体・教育機関における環境への取り組みなどを紹介する購読無料の季刊紙です。あわせて、日本テクノが提供する電気の「見える化」を利用した省エネ事例や、環境情報番組「省エネの達人 企業編」の内容も紹介。 紙面を通じて、環境への思いを広げ、地球の未来について読者の皆様と一緒に考えていく新聞です。

【媒体概要】
創刊:2005年7月
定価:無料(送料込)
発行形態:年4回発行(1、4、7、10月)
判型:ブランケット判/全8面
発行部数:34万部

■環境市場新聞(第48号)の主な記事をご紹介

《1面》2018年 パリ協定 ルール採択に合意
2016年11月、モロッコのマラケシュで開催されたCOP22では、直前の「パリ協定」発効を受け、会期中にパリ協定第1回締約国会合(CMA1)も開かれ、実施ルールづくりの工程が合意されました。

《3面》新連載/アカデミックの現場から 第1回 小水力発電
社会を取り巻く課題の解決に向け、さまざまな研究機関が今後のあるべき社会像を模索しています。この企画ではそういた学術面の研究に焦点を当て、持続可能な社会への道筋を探っていきます。第1回となる今回は、小水力発電にスポットを当てました。

《4面》本社増床53階/省エネの達人「企業編」充電期間へ
2017年1月から行っている本社増床について、53階のフロア写真とともに紹介。
また、「省エネの達人『企業編』」が6月28日(水)の放送をもって充電期間に入ることもお伝えしています(番組終了後も公式Webサイトは引き続きご覧いただけます)。

《5面》達人に学ぶエコノウハウ「ガスの省エネ手法」
今回は、4月から始まった都市ガス自由化にちなみ、ガス使用量の削減に役立つ省エネ手法をピックアップしました。

《8面》河村隆一の訪問!エコスポット(成友興業株式会社)
第3回となる今回は、東京都が臨海部で展開しているスーパーエコタウン事業に参画する施設の1つで、東京都大田区にある成友興業株式会社の城南島第二事業所を訪問しました。
紙面に載せきれなかった訪問レポートや、メイキング動画「動く!河村隆一」は本誌のウェブ版であるウェブマガジン『エコニュース』でご覧いただけます。

河村隆一の「訪問!エコスポット」メイキング画像公開中!
http://econews.jp/newspaper/spot/index.html


■エコニュースウェブマガジン(環境市場新聞ウェブ版)のご紹介
「エコニュースウェブマガジン」は環境市場新聞のウェブ版として、新聞発刊後、毎週火曜に各企画の最新記事を順次掲載しています。また、日本テクノ設立20周年を記念して、エコニュースウェブマガジン限定で、日本テクノの取り組みや企業姿勢などをクイズで紹介。正解者の中から抽選で10名様に日本テクノオリジナルの図書カードをプレゼントいたします。
http://econews.jp/campaign/index.html

■日本テクノの概要
日本テクノでは、電気の“見える化”と“理解(わか)る化”でさまざまな企業の省エネ活動をサポートし、これまでに全国約54,000の事業拠点のお客様とともに、省エネ活動によるCO2削減に取り組んできました。電力の省エネルギーコンサルティングをはじめ、電力の小売り、高度な電気保安管理サービス、電気工事と、電気に関して幅広く事業展開をしております。

【日本テクノ株式会社について】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111  FAX:03-3349-1112
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
従業員数:1076名(2017年4月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業、一般電気工事
URL:http://www.n-techno.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp

※この記事は配信日から1年以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。




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