日本テクノ株式会社


環境市場新聞第50号(2017年秋季)を発行
創刊50号を記念し河村隆一さんの「訪問!エコスポット」を特集!



通巻50号を迎えました!

通巻50号を迎えました!

電気の『見える化』と『理解(わか)る化』でさまざまな企業の省エネサポート・コンサルティングを行う日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一、以下、日本テクノ)では、環境・電気をテーマにした季刊紙「環境市場新聞」(2017年秋季・第50号)を発行しました。
http://econews.jp/newspaper/


環境市場新聞は、地球温暖化をはじめとした環境問題をテーマに、時事ニュース、企業・自治体・教育機関における環境への取り組みなどを紹介する購読無料の季刊紙です。あわせて、日本テクノが提供する電気の「見える化」を利用した省エネ事例などを紹介。 紙面を通じて、環境への思いを広げ、地球の未来について読者の皆様と一緒に考えていく新聞です。

【媒体概要】
創刊:2005年7月
定価:無料(送料込)
発行形態:年4回発行(1、4、7、10月)
判型:ブランケット判/全8面
発行部数:34万部

■環境市場新聞(第50号)の主な記事をご紹介

《50号記念特集》河村隆一の訪問!エコスポット(新潟三面川水系水力発電所)
特別差込による付録です。昨年度、日本テクノが供給した電力のうち約2割が水力によるもの。これを担った施設が、三面川水系の発電所です。今回はその関連施設として奥三面ダム、三面発電所、発電管理センターを訪問。圧倒される自然の大きさと、環境負荷を考えて配慮された施設の様子に、河村隆一さんと当社社長の馬本英一は敬意を表しながら見学しました。

紙面に載せきれなかった訪問レポートや写真、メイキング動画「動く!河村隆一」はエコニュースでご覧いただけます。
http://econews.jp/newspaper/spot/

《1面》日本付近CO2濃度 観測史上最高 気象庁発表
2017年5月、気象庁は日本付近のCO2観測値を発表。2017年に入って地上観測地点(大気中)の月平均値が観測史上最高を更新したほか、同地点の2016年の年平均値も例年の増加量を大きく上回り最高を記録。その主な要因などについて解説しています。

《2面》PCB廃棄物の処分期限迫る 違反者には重い罰則も
電気の変圧器やコンデンサーの絶縁油などに使用されるPCBは、その毒性が指摘され、現在は製造禁止になっています。しかし、過去に製造され、処分されず保管されているものや、現在も使用中のものもあります。処理を完了するまでの期限は、早ければ2018年度末、遅くても2023年度末までとなっています。

《4面》Techno View/ESシステムがエコーネットライト認証取得
日本テクノが提供する高圧受変電設備監視装置・ESシステムが国際標準規格である「ECHONET Lite規格」のAIF認証を取得しました。ECHONETとは、電化製品同士をネットワーク接続するときの通信規格。この規格を採用することで、将来的にはさまざまな機器との連携が可能になります。

《8面》新連載/いっさんのちょっといい話
本紙創刊50号を記念して新連載がスタート。エッセイの作者・いっさんは、テクノ家・おばあちゃんの友人。この連載は旅行好きないっさんが、旅先からおばあちゃん宛に送った趣味の随筆の一部です。隣のコーナーでエコな生活の知識を多数紹介してくれる「おばあちゃんの知恵袋」ともどもよろしくお願いいたします。


■エコニュースウェブマガジン(環境市場新聞ウェブ版)のご紹介
「エコニュースウェブマガジン」は環境市場新聞のウェブ版として、新聞発刊後、毎週火曜に各企画の最新記事を順次掲載しています。
http://econews.jp/index.html

■日本テクノの概要
日本テクノでは、電気の“見える化”と“理解(わか)る化”でさまざまな企業の省エネ活動をサポートし、これまでに全国約55,000の事業拠点のお客様とともに、省エネ活動によるCO2削減に取り組んできました。電力の省エネルギーコンサルティングをはじめ、電力の小売り、高度な電気保安管理サービス、電気工事と、電気に関して幅広く事業展開をしております。

【日本テクノ株式会社について】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111  FAX:03-3349-1112
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
従業員数:1073名(2017年9月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業
URL:http://www.n-techno.co.jp
FACE BOOK:https://www.facebook.com/nihontechno

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp

関連URL:http://econews.jp/newspaper/


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