日本テクノ株式会社


環境市場新聞第51(2018年冬季)号を発行!



環境市場新聞51号紙面イメージ

環境市場新聞51号紙面イメージ

日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一)は、環境・電気をテーマにした季刊紙「環境市場新聞」(2018年冬季・第51号)を発行しました。
http://econews.jp/newspaper/index.html

環境市場新聞は、地球温暖化をはじめとした環境問題をテーマに、時事ニュース、企業・自治体・教育機関における環境への取り組みなどを紹介する購読無料の季刊紙です。あわせて、日本テクノが提供する電気の「見える化」を利用した省エネ事例や、環境情報番組「省エネの達人 企業編」の内容も紹介。紙面を通じて、環境への思いを広げ、地球の未来について読者の皆様と一緒に考えていく新聞です。

【媒体概要】
創刊:2005年7月
定価:無料(送料込)
発行形態:年4回発行(1、4、7、10月)
判型:ブランケット判/全8面
発行部数:34万部

■環境市場新聞(第51号)の主な記事をご紹介

《1面》日本の環境ビジネス 好調を維持
2017年8月、環境省は環境ビジネスの景況感を測る環境経済観測調査(2017年6月分)の結果をまとめ公表しました。国内企業を対象に半年ごとに実施しており、今回は2017年6月調査の結果。業況DIは依然として「良い」が「悪い」を上回り、将来の見通しも好調を維持する数値となりました。

《2面》Techno's Thinking/温暖化施策 一人ひとりの力を追い風に
2017年10月4日付の日本経済新聞に「環境後進国ニッポン」と題した特集記事が掲載されました。戦後の高度成長期に深刻化した公害問題や2度のオイルショックも革新的省エネ技術の開発などで克服してきた日本ですが、今は温暖化対策で各国に遅れをとっています。
その背景と一人ひとりの意識改善の重要性を解説しています。

《4面》Techno View/年頭あいさつ・馬本社長
2018年の年頭にあたり、昨年の総括と本年のコーポレートテーマを「柔軟」とした背景とあわせて、新年のご挨拶を述べています。

《5面》新企画/災害時の電気事故 ―備えは万全か―
昨年日本に上陸した台風では、日本テクノユーザーが集中する都市圏をはじめ、山間部などでも斜面の土砂が崩れ、埋設されている高圧ケーブルがむき出しになる、河川の氾濫で受変電設備が
浸水したなど、さまざまな被害が報告されました。


■環境市場新聞PLUS+のご紹介
ネット上で閲覧できる「環境市場新聞PLUS+」コーナーが登場しました。こちらは最新号と1年分のバックナンバーを、紙面の雰囲気そのままに拡大・縮小が自在なビューワーで提供しているサイトです。PDF版とデジタルビューアー版の2タイプがあります
http://econews.jp/newspaper_plus/index.html

■日本テクノの概要
日本テクノは、電気の“見える化”と“理解(わか)る化”を通じて、全国約45,000の事業拠点のお客様の生産性改善や業務効率向上に貢献してきました。電力の使用改善コンサルティングをはじめ、電力の小売り、高度な電気保安管理サービス、電気工事と、電気に関して幅広く事業展開をしております。

【日本テクノ株式会社について】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111  FAX:03-3349-1112
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
従業員数:1076名(2017年12月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業
URL:http://www.n-techno.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp

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