株式会社ジャパンタイムズ


ジャパンタイムズ、中国新聞社と記事交換を開始
第一回は両社とも2月9日付紙面で実施



The Japan Times 20180209p1

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 株式会社ジャパンタイムズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:堤丈晴)は2018年2月5日、株式会社中国新聞社(本社:広島県広島市中区、代表取締役社長:岡谷義則)と、お互いの記事交換について合意しました。これにより、両社とも自社になかった特徴あるリソースを獲得することになります。

 交換の対象は、ジャパンタイムズが発行する日刊英字新聞 The Japan Times に掲載された英文記事と、中国新聞社「ヒロシマ平和メディアセンター」のウェブサイトにアップされた英文記事です。中国新聞は朝刊と同送する新媒体「中国新聞SELECT(セレクト)」1ページを使い、The Japan Timesの記事に和訳を付けて掲載します。

 交換の頻度は互いに月一回程度。9日付で第一回の交換記事が掲載されました。The Japan Times は3面で “Korean hibakusha recalls hiding in plain sight” を取り上げました。

〈記事URL〉https://www.japantimes.co.jp/news/2018/02/08/national/korean-hibakusha-hiroshima-recalls-dual-discrimination-secretly-endured/#.Wn0Om1KCjIU

◆ 株式会社ジャパンタイムズについて
ジャパンタイムズは日本で最も歴史のある英字新聞社として、1897年の創業以来、日本と世界の英文ニュースを国内外に発信しています。「世界に開く日本の窓」としての役割を果たすべく、政治、経済、文化、社会、そしてスポーツ記事を通じ日本の現状と世界の動向を報道してきました。世界200カ国以上の人が利用するThe Japan Times website (http://www.japantimes.co.jp/)は、国内最大級の英文ニュースサイトとして多様で独自性のあるコンテンツを揃えています。

◆ 株式会社中国新聞社について
中国新聞(http://www.chugoku-np.co.jp/)は1892年、広島の地で創刊され、中国地方を舞台に育ちました。人類史上初の原爆投下では社員の約3分の1に当たる114人の尊い命を失いました。10周年を迎えたヒロシマ平和メディアセンターは原爆・平和に関する情報発信と次世代への継承を担い、ウェブサイト(http://www.hiroshimapeacemedia.jp/)では日本語、英語、中国語、フランス語、ロシア語の5カ国語で核兵器廃絶の訴えを国内外に伝えています。2015年には、もう一つの朝刊「中国新聞SELECT」を創刊しました。



【本件に関する問い合わせ先】
株式会社ジャパンタイムズ
<内容に関する問い合わせ>
知財事業部(玉川)
copyright@japantimes.co.jp
TEL: 03-3452-7050

<プレス関係の問い合わせ>
経営推進部(佐々木)
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TEL: 03-3453-5312(代)

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