日本テクノ株式会社


サステナブルな漁業に向けた課題とは?
econews.jp「アカデミックの現場から」更新!



日本の漁業の課題を追いました

日本の漁業の課題を追いました

★エコニュースウェブマガジン -2018.7.18更新記事-
サステナブル(持続可能な)な社会の姿を学術研究の最先端からヒントを探る本コーナー。今回は日本の漁業のサステナビリティについて「横浜国立大学環境情報研究院 自然環境と情報部門」の松田裕之教授に伺いました。環境問題の影響などから魚介の生息域の変化や漁獲高の減少が起きており、管理漁業の重要性が指摘されています。しかし、クロマグロやウナギ、フグなどの天然資源は減少の一途を辿っています。私たちにできることを尋ねました。
http://econews.jp/newspaper/academic/index.html


★エコニュースウェブマガジンの概要
日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一、以下、日本テクノ)が発信する「Eco News Web Magazine(エコニュースウェブマガジン)」は環境・省エネコンテンツをラインナップした総合インデックスサイトです。
http://econews.jp/

本サイトは、春夏秋冬の年4回、30万部発刊される環境市場新聞の掲載情報に加え、当社の顧客が取り組んだ省エネ成功事例など、電気や環境に関するさまざまな情報を掲載しています。また、サイト内の環境市場新聞の紹介記事は、本紙に載りきらなかった写真や「こぼれ話」も公開しています。さらに環境市場新聞の紙面を電子書籍形式で読める「環境市場新聞PLUS+」コーナーもスタートしています。
エコニュースウェブマガジンのコンセプトは「コミュニケーション×省エネ活動=人から人へ省エネの輪」です。
「省エネ」や「環境」などさまざまな情報をお届けすることで「コミュニケーション」のきっかけとなり、本サイトにアクセスいただいた皆さまとともに「環境の輪」を広げていけることを願っています。


★日本テクノの概要
全国約56,000件のお客さまに電気エネルギーに関する総合サービスを提供。うち約45,000事業拠点には、電気の「見える化」を通じて生産性向上・業務改善のお手伝いをしています。「電気をまもる。電気をつくる。電気を賢くつかう」。これをサポートすることが、私たち日本テクノの使命です。

【日本テクノ株式会社】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111(代表)
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
総契約数:約57,000件(2018年7月1日現在)
従業員数:1,119名(2018年7月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業
URL:http://www.n-techno.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp

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