日本テクノ株式会社


日本テクノの環境市場新聞第55号(冬号)を発行!



環境市場新聞55号、本日発行です!

環境市場新聞55号、本日発行です!

電気に関する総合サービスを提供する日本テクノ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:馬本英一)は、環境・電気をテーマにした季刊紙『環境市場新聞』第55号(冬号)を発行しました。
http://econews.jp/newspaper/paper.html

【環境市場新聞とは】
環境市場新聞は、地球温暖化をはじめとした環境問題をテーマに、時事ニュース、企業・自治体・教育機関における環境への取り組みなどを紹介する購読無料の季刊紙です。あわせて、日本テクノが提供する電気の「見える化」「理解(わか)る化」を利用した省エネ事例などを紹介。 紙面を通じて、環境への思いを広げ、地球の未来について読者の皆さまと一緒に考えていく新聞です。

【媒体概要】
創刊:2005年7月
定価:無料(送料込)
発行形態:年4回発行(1、4、7、10月)
判型:ブランケット判/全8面
発行部数:30万部


■環境市場新聞(第55号)の主な記事をご紹介

《1面》「温暖化1.5度で影響軽減を」
2018年10月、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が開かれました。
その特別報告書によれば地球は産業革命前比で気温が1.0度上昇しており、この状況が続けば2030年以降に同1.5度の気温上昇が予想されています。
2.0度上昇した場合は1.5度のときに比べさまざまなリスクが高くなるため、本報告書にはあらゆる側面で温暖化防止を図る必要があると記載されました。

《2面》ラムサール条約 国内の湿地2箇所が新規登録
2018年10月、ラムサール条約(特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約)の保全対象として、宮城県南三陸町の志津川湾と東京都江戸川区の葛西海浜公園が新たに登録されました。

《3面》エコストーリー 株式会社すかいらーくホールディングス
ファミリーレストランのさきがけとして顧客ニーズに応えながら多くのブランドを展開しているすかいらーくグループ。
2018年12月までにガストではプラスチック製ストローの提供を廃止し、お客さまに環境問題について考えるきっかけを提供しています。


■日本テクノ株式会社の概要
全国約57,000件のお客さまに電気エネルギーに関する総合サービスを提供。うち約45,000事業拠点には、電気の「見える化」「理解(わか)る化」を通じて生産性向上・業務改善のお手伝いをしています。「電気をまもる。電気をつくる。電気を賢くつかう」。これをサポートすることが、私たち日本テクノの使命です。

本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111(代表)
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
総契約数:約57,000件(2018年12月1日現在)
従業員数:1,106名(2018年12月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧受変電設備保安管理・点検業務、電気料金自動検針事業、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング
URL:http://www.n-techno.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室 後藤・櫻田・坂中
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp

  • 環境市場新聞55号、本日発行です! 環境市場新聞55号、本日発行です!



注目ワード
浴衣
夏休み
花火
夏祭り
防災の日
台風