日本テクノ株式会社


再エネ活用のための電力貯蔵技術とは?
econews.jp「環境政策最前線」を更新!



早稲田大学の名誉教授 横山隆一先生による「識者COLUMN 環境政策最前線」を更新しました。2030年までに温室効果ガス排出量26%削減(2013年度比)を目標に掲げる日本。その目標達成のためには、発電効率の向上や省エネルギー推進のほか、再生可能エネルギー(再エネ)の積極的な活用が鍵となってきます。しかし、再エネは気象条件によって発電量が左右されるため、系統用貯蔵技術などを使い電力需給の安定性を高める必要があります。そこで、今回のコラムは「再エネ大量導入時代の電力貯蔵技術の役割」をテーマに、電力貯蔵技術の最前線について述べていただきました。
https://econews.jp/newspaper/frontline/index.html


【エコニュースウェブマガジンの概要】
電気に関する総合サービスを提供する日本テクノが発信する「Eco News Web Magazine(エコニュースウェブマガジン)」は環境・省エネコンテンツをラインナップした総合インデックスサイトです。
http://econews.jp/

本サイトは、春夏秋冬の年4回、30万部発刊される環境市場新聞の掲載情報に加え、当社の顧客が取り組んだ省エネ成功事例など、電気や環境に関するさまざまな情報を掲載しています。また、サイト内の環境市場新聞の紹介記事は、本紙に載りきらなかった写真や「こぼれ話」も公開しています。さらに環境市場新聞の紙面を電子書籍形式で読める「環境市場新聞PLUS+」コーナーもスタートしています。
エコニュースウェブマガジンのコンセプトは「コミュニケーション×省エネ活動=人から人へ省エネの輪」です。
「省エネ」や「環境」などさまざまな情報をお届けすることで「コミュニケーション」のきっかけとなり、本サイトにアクセスいただいた皆さまとともに「環境の輪」を広げていけることを願っています。


【会社概要】
本社所在地:東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53階
TEL:03-3349-1111(代表)
設立:1995年4月4日
代表者:代表取締役社長 馬本 英一
総契約数:約57,000件(2019年1月1日現在)
従業員数:1,092名(2019年1月1日現在)
事業内容:電力小売事業、高圧電気設備保安管理・点検業務、キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング、電気料金自動検針事業
URL:http://www.n-techno.co.jp

全国約57,000件のお客さまに電気エネルギーに関する総合サービスを提供。うち約45,000事業拠点には、電気の「見える化」「理解(わか)る化」を通じて生産性向上・業務改善のお手伝いをしています。「電気をまもる。電気をつくる。電気を賢くつかう」。これをサポートすることが、私たち日本テクノの使命です。


【本件に関するお問い合わせ先】
日本テクノ株式会社 広報室 後藤・櫻田・坂中
TEL:03-5909-5128
E-mail:info@n-techno.co.jp


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