【TIW・アナリスト】本日11月25日（火）、国際石油開発帝石ホールディングス（1605）・テンプホールディングス（2181）・セキュアード・キャピタル・ジャパン（2392）・ＩＴホールディングス（3626）・扶桑化学工業（4368）など18銘柄のアナリストレポートを発行。

独立系証券リサーチ会社である株式会社ティー・アイ・ダヴリュ（東京都千代田区　代表取締役：藤根靖晃、以下TIW社）は、本日以下の内容でアナリストレポートを発行致しました。
詳細は、TIWホームページ（ http://www.tiw.jp/ ）または無料メールマガジンTIWAnalystWeekly「投資の眼」（ http://www.tiw.jp/mail/index.php ） をご覧下さい。また、当社レポートを採用されている金融商品取引業者様一覧は、下記URLからご覧いただけます。（ http://www.tiw.jp/service/database.html#inside ）

【TIW・アナリスト】
本日11月25日（火）、国際石油開発帝石ホールディングス（1605）・テンプホールディングス（2181）・セキュアード・キャピタル・ジャパン（2392）・ＩＴホールディングス（3626）・扶桑化学工業（4368）・伊藤忠テクノソリューションズ（4739）・エン・ジャパン（4849）・日本特殊陶業（5334）・フジクラ（5803）・新神戸電機（6934）・太陽誘電（6976）・ショーワ（7274）・マクニカ（7631）・兼松（8020）・山善（8051）・オリエントコーポレーション（8585）・損保ジャパン（8755）・半導体製造装置　10月のBBレシオ以上18銘柄のアナリストレポートを発行。
株式会社TIW

11月25日　損保ジャパン（8755）
〜通期大幅赤字予想を受けた株価の急落は行き過ぎだろう〜
要旨・投資のポイント
■09/3期2Q累計（4-9月）決算発表とともに、通期業績予想は大幅な赤字に下方修正された。下方修正要因に格別、サプライズがあったとは思わないが、相場の地合が悪いこともあり株価は急落。NAV（純資産価値）は前提条件を日経平均7,000円、証券化商品の元利金を保証する金融保証保険がすべて全損になると極めて保守的に置いた場合でも1株当り810円程度はある。株価/NAV倍率は0.63倍。株価下落は行き過ぎと考える。
09/3期の経常利益予想は期初予想から1,670億円下方修正され▲790億円、純利益も▲520億円の大幅赤字予想となった。下方修正の主因は、・・・・（詳細内容は本レポートをご覧下さい。）

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11月25日　国際石油開発帝石ホールディングス（1605）
原油反落で通期業績予想を下方修正
11月25日　テンプホールディングス（2181）
経営統合のシナジー発揮し、来期は利益やや上向く公算
11月25日　セキュアード・キャピタル・ジャパン（2392）
不動産売買抑制に伴うフィー収入の減少などで08/12期会社業績予想を下方修正
11月25日　ＩＴホールディングス（3626）
受注高のトレンドに注目
11月25日　扶桑化学工業（4368）
超高純度コロイダルシリカの拡大ペース鈍化へ
11月25日　伊藤忠テクノソリューションズ（4739）
09/3期の会社計画は下振れ懸念があると判断する
11月25日　エン・ジャパン（4849）
シェア拡大も、夏以降の転職市場の落ち込みが響く
11月25日　日本特殊陶業（5334）
ICパッケージの新工場休止へ。機会損失が響き、低迷続く公算
11月25日　フジクラ（5803）
09/3期通期計画を下方修正
11月25日　新神戸電機（6934）
環境・省エネ対応で中期的成長が期待されるが、目先の業績は悪化方向
11月25日　太陽誘電（6976）
09/3期通期計画を下方修正、収益悪化懸念が強い
11月25日　ショーワ（7274）
EPS好調が業績を支えるがホンダの四輪車減産加速で懸念が強まる
11月25日　マクニカ（7631）
香港の技術系半導体商社を完全子会社化すると発表
11月25日　兼松（8020）
内部留保の蓄積が進み、来期は復配の公算
11月25日　山善（8051）
設備投資減速で通期予想を下方修正
11月25日　オリエントコーポレーション（8585）
09/3期の会社利益予想は据置き。カードキャッシング残高の減少に歯止め
11月25日　損保ジャパン（8755）
通期大幅赤字予想を受けた株価の急落は行き過ぎだろう
11月25日　半導体製造装置　10月のBBレシオ
日本製のBBレシオは0.81と、依然低下傾向が継続


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◎ 株式会社ティー・アイ・ダヴリュ会社概要
代表取締役　　　： 藤根 靖晃（ブログ： http://www.fujine.org/ ）
基本理念　　　　：「中立・公正な情報の普及によって資本市場の健全な発展に貢献する」
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　　　　　　　　　 　　◆ 企業・産業調査
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