【ミニ取引キャンペーン】エース交易のオンライン商品先物取引ＬＥＴＡＣＥはミニ取引キャンペーンを開始しました！金ミニ取引の手数料を片道２１０円に引き下げました。

エース交易（東京都渋谷区）では、東京工業品取引所の白金ミニ上場に伴い、オンライン取引「ＬＥＴＡＣＥ」新規口座開設キャンペーンを行っています。またオンライン取引「ＬＥＴＡＣＥ」の金ミニ取引の売買手数料を片道２１０円に引き下げ、新規上場の白金ミニ取引の売買手数料も同じく片道２１０円といたしました。

詳しくはこちら
http://www.acekoeki.co.jp/letace/campaign/index.html
※売買手数料は１枚当たり片道・消費税込み、日計り手数料は片道

【ＬＥＴＡＣＥ新規口座開設キャンペーン】
オンライン取引ＬＥＴＡＣＥで新規に口座を開設し、５万円以上ご入金していただいた方に、今ならもれなく
・ＬＥＴＡＣＥオリジナル卓上カレンダー（２００９年３月末日まで受付中）
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　※分析ツールのテクニカル指標の見方・使い方（１００頁）

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【白金ミニ取引開始】
東京工業品取引所では２００８年１１月１０日より白金現金決済先物取引（白金先物ミニ取引）を開始しました。既に２００７年７月より導入された金ミニ取引は、個人投資家などを中心に関心が高まり、東京工業品取引所の出来高・売買高とも金標準取引に次ぐ規模となりました。こうした経緯をふまえ、金に次いで個人投資家に人気の高い白金ミニ取引に対する関心も高まってまいりました。

【オンライン取引ＬＥＴＡＣＥ】
弊社の商品先物オンライン取引サービス「ＬＥＡＴＣＥ」の注文系は、複数同時注文や、高性能ディーリング注文画面を搭載し、３０種以上のテクニカル分析が可能、初心者からディーラーの方まで幅広いニーズに対応しています。また情報系は時事通信情報にＮＳＮ情報を加え、フィスココモディティ情報やＴＩＷなどの各種レポートの提供、ＬＥＴＡＣＥメルマガも配信しております。

【ニュースサイトリンク】
サーチナニュース
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=1213&f=business_1213_012.shtml
Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081213-00000015-scn-brf
Yahoo!ファイナンス
http://charge.biz.yahoo.co.jp/vip/news/scn/081213/081213_mbiz011.html


【お問い合わせ】
エース交易株式会社　ホームトレード部
フリーコール０１２０−４６４９−２３（平日８：００〜１８：３０）
Ｅ-mail：letace@acekoeki.co.jp 　
ホームページ：http://www.acekoeki.co.jp/letace/

【会社概要】
エース交易株式会社
ジャスダック証券取引所上場（銘柄コード：８７４９）商品取引員（日本商品先物取引協会会員）
お客様のご相談は、当社本社内/営業管理部顧客サービス担当（03-5485-4049）、もしくは、日本商品先物取引協会本部/相談センター（03-3664-6263　東京都中央区日本橋小網町９番４号　日商協ビルディング３階）までどうぞ。


【重要開示事項】
※商品先物取引は証拠金による取引であり、投下資金の数十倍以上の額の取引を行うものであるため、相場の変動により投下資金以上の損失が生じることがあります。最初に預託する取引本証拠金の額は商品により異なり、最低取引単位（１枚）当り最高２１０，０００円です。また、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがあります。但しその額は、商品や相場の変動により異なります。／商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は対面取引の場合最低取引単位（１枚）当り往復最高１５，３３０円（税込）、インターネット取引の場合最低取引単位（１枚）当り往復最高２，３０９円（税込）です。証拠金及び手数料の額は、商品や相場の動向により変動することがあります。
※取引要綱、取引証拠金等は変更となることがございますのでご注意ください。
※本資料はお客様への情報提供のみを目的として作成したものであり、断定的な投資判断の提供を行うものではありません。お客様ご自身の判断と責任で本資料をご利用下さるようお願い申し上げます。本資料は信頼できると思われる各種データに基づき作成していますが、当社はその正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。本資料に記載されている内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。

−当社のディスクローズ資料は、当社本支店及び日本商品先物取引協会の本部・支部またはホームページで開示されています−

※上記重要開示事項内の金額は平成２０年１２月１日現在のものです。