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消費者はテクノロジー製品のダイレクトショッピングに肯定的/米NPD調べ



THE NPD GROUPの最近の調査によると、米国消費者の約半数がダイレクトショッピングを利用

ニューヨーク州ポートワシントン(2004年9 月23日) - メーカーや販売代理店からの直接購入によるコンピュータ・家電製品販売が増加していることが、The NPD Groupの最近の調査報告、『Who\\\'s Buying Direct and Why: Consumers Tell All』で明らかになりました。

この調査では、直接購入消費者の実態と、成長する直接購入市場でメーカーが消費者にアピールできる方法を調べています。それによると、消費者の45%は過去1年間のうちに直接購入を行ったことがあり、調査対象者の28%はメーカーから製品を直接購入しています。また、直接購入者の約3分の1は、5年以上前からダイレクトショッピングを利用しています。

直販経路で購入する理由として多くみられたのは、製品が宅配されて便利であるということでした。これについては、もちろん、製品を自宅に持ち帰ってすぐに使用する満足感を即座に味わうことを、さほど顧客が重視していない場合になります。

ウェブサイト、電話、店内というダイレクトショッピングの選択肢のうち、消費者はウェブサイトを好む傾向がみられます。ところが、消費者向けにダイレクトマーケティングを行うメーカーの中には、店頭販売に明らかな価値を見出している場合もあります。たとえばアップルやソニーは、すでに確立されている消費者のブランド・ロイヤルティに目をつけて、買い物客が製品にじかに触れて確かめられるよう、店頭でユニークなショッピング体験の場を創造しています。

The NPD Groupの業界分析担当ディレクター、Stephen Bakerは、「この数年間で、消費者の心をつかむための販売チャネル戦略によって多くのことが成された」と述べています。「直接販売では、マーケティング担当者に特別なスキルが要求される。明らかに、消費者は知識を持っており、どんな選択肢があるのかを知っている。とりわけ、PDPテレビなどの高額商品であればなおさらのこと、購入する側は動作する実物を見たいと思い、これはダイレクトショッピングにとって最大の壁となりうる。消費者に利用しやすさを提供する、目立った複合型販売戦略を持っているメーカーこそが、こうした買い物客の購買意欲を起こすことができるのではないか。」

高額商品を直販経路で販売することは容易なことではないように思えますが、ブランドおよびストア・ロイヤルティは消費者にとって優先度が高いという傾向もみられます。
ダイレクト販売大手のデルあるいはゲートウェイからコンピュータと家電製品の両方を購入した顧客のうち65%以上が、これら各メーカーのIT製品を購入したことがきっかけとなり、同じメーカーの電化製品をのちに購入したと言っています。デルやゲートウェイから電化製品を直接購入したのは、両社の顧客のわずか12%であることから、両社にはダイレクト販売の余地がまだ多く残されています。その他の直接製造販売業者についても、以前に製品を直接購入したことのある消費者の71%が、次のコンピュータや電化製品もダイレクト経路で購入する可能性が高い、または非常に高い、と答えていることから、将来は明るいといえるでしょう。

「インターネットを活用していない従来型の小売業者にとって最も脅威なのは、製品をじかに見て確かめたいという欲望以外には、消費者は小売店で購入する必要性を感じていないという点である。」とベーカーは言います。「実際のところ、消費者が新しい購入方法に対して消極的であることこそが、ダイレクトショッピングにとって最大の障害となっている。なにしろ消費者の44%は、ダイレクトショッピングを行ったことがない主な理由として、そうする機会がまだなかったためとしているのだから。」

『Who\\\'s Buying Direct and Why』調査は、パーソナルコンピュータのダイレクト販売が伸びていることの背景にある、消費者の考え方について、初めておこなわれた調査です。この調査報告のねらいは、直販経路を通じたコンピュータ・電化製品の購入に関し、消費者の購買行動と購買動機を理解することにあります。

調査方法

『Who\\\'s Buying Direct and Why: Consumers Tell All』では、NPDのオンライン消費者パネルのメンバーを対象に、オンライン調査を行いました。全米的に均衡のとれたサンプル(成人 6,565人)による同調査は、2004年7月に終了しました。ダイレクト販売を通じたコンピュータ・電化製品の購入に関する、消費者の購買行動と購買動機について過去1年間の結果をまとめたもので、今回初めて行われました。


The NPD Group社について
NPD Groupは1967年以来、信頼性があり包括的な販売・マーケティング情報を、アパレル、機器、自動車、化粧品、家電製品、飲食品、外食サービス、フットウェア、増改築業、家庭用品、情報技術、音楽、玩具、およびビデオゲームといった、幅広い業界に向けて提供しています。NPDは、販売製品、販売場所、ターゲット消費者、販売理由に関する重要な情報を提供することにより、当社顧客がビジネスで成功するために、事実に基づきより正しい判断をされるためのお手伝いをいたします。詳細については、www.npd.comをご覧ください。

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家電、ITを中心とした小売店パネル調査、アドホック調査等の市場調査/マーケティングリサーチを行います。
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お問い合わせ:

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Tel.:+1-703-376-6226
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広報担当 大森・菊地
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関連URL:http://www.npd.com/dynamic/releases/press_040923.htm

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