オラクルのビジネス・インテリジェンス製品がベネッセの展開する「進研ゼミ中学生講座+i」の会員動向分析基盤に採用

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、代表執行役社長 最高経営責任者：遠藤 隆雄、以下 日本オラクル）は、オラクルの「Oracle Business Intelligence Suite Enterprise Edition Plus（以下 Oracle BI Suite EE Plus）」が株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市北区、代表取締役社長：福島 保、以下 ベネッセ）が展開する教育プログラム、「進研ゼミ中学生講座+i（以下、プラスアイ）」の会員動向を分析し、コンテンツへ迅速に反映するためのビジネス・インテリジェンス（BI）基盤に採用されたと発表しました。

2008年4月に開講したベネッセの「プラスアイ」は、従来のテキストでの学習にWEB学習を組み合わせた通信講座です。ベネッセは、受講者からのフィードバックが頻繁な「プラスアイ」への膨大なアクセスログを迅速に解析することで、会員にとってより効果的で、満足度を向上させるコンテンツ開発を行いたいと考えていました。そこで、「Oracle BI Suite EE Plus」を基盤とした新たな会員動向分析システム「カピパラ」を開発しました。「カピパラ」は2009年12月に構築が完了し2010年1月から運用開始しています。
「Oracle BI Suite EE Plus」を採用して構築された、「カピパラ」では、設問ごとの正答率やコンテンツの人気度がわかる「学習データ」など、数億件を超えるデータを組み合わせてユーザー動向が分析できます。これにより、利用者がどのようなアクションをとっているのか、どのように学力が伸びているかなどの総合的かつ詳細な分析ができるため、速やかなコンテンツ改良が可能になります。

今回、「カピパラ」の分析基盤開発に採用するソフトウェアに求められていたのは、以下の点でした。
-自社システム部門での機能追加を可能にするシンプルな開発環境
-自社のビジネスユーザーが使用可能なわかりやすいインターフェース
-素早い導入スピード
-データ組み合わせの自由度

オラクルの「Oracle BI Suite EE Plus」は上記条件を満たしていただけでなく、他社製データベースやインフラを幅広くサポートするため、企業全体にまたがるさまざまなデータを元にした分析を可能にし、全社規模での分析基盤を提供します。またベストプラクティスに基づき、各業種・業務毎に事前定義されたアプリケーションを提供するため、圧倒的なコストパフォーマンスを実現します。

日本オラクルは、今回の事例を活かし「Oracle BI Suite EE Plus」の教育産業界へのさらなる展開を推進する予定です。


◆関連情報
「Oracle Business Intelligence」情報サイト：http://www.oracle.co.jp/campaign/bi/index.html
「Oracle Business Intelligence」導入事例：http://www.oracle.co.jp/campaign/bi/showcase.html


●日本オラクルについて
　日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。国内を拠点とした情報システム構築のためのソフトウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業を展開しています。1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年4月 28日に東証一部上場。従業員数2,129名（2009年11月末現在）。URL: http://www.oracle.co.jp/


■本件に関するお問い合わせ先
日本オラクル株式会社　広報室　野見山
TEL:03-6834-4835 / Fax: 03-6834-6144 / E-mail: Yuko.Nomiyama@oracle.com
プレスルーム　http://www.oracle.co.jp/press

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