2010年01月15日 12時00分

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【Webコンテンツ】 2月7日の学科試験が目前に迫るなか、「機械保全技能検定の練習問題に挑戦(第4回:最終回)」を本日公開しました

2009年度予想問題集〔学科編〕

株式会社 JIPMソリューション

 「機械保全技能検定」は、工場の機械・設備の保全能力を問う国家検定で、数ある技能検定試験の中でも最大規模の受検者数を誇っています。
【2009年度/特級・1級・2級の総受検申請者:27,662名  ※月刊「TPMエイジ」編集部 調べ】

 日本能率協会グループでモノづくり人材の育成・改善支援を行う株式会社JIPMソリューション(略称:JIPM-S、本社:東京都港区、代表取締役社長:小寺強)では、同検定試験の対策書を毎年発刊し、多くの方に利用いただいています。2009年版では、書名を一新するとともに、前年度の出題問題をベースに内容を3割程度見直すなど、一層の充実を図りました。

 そのなかの予想問題集から練習問題を抜粋・再構成し、ウェブサイトで本日公開しました。興味のある方はぜひチャレンジしてください。


■ 問題例
※JIPM-S刊「めざせ!機械保全技能検定合格 2009年度 予想問題集(学科編)」より抜粋・再構成

次の文章で内容が正しいものは○、間違っているものは×で答えてください。
(選択科目<科目6>の実際の出題形式は、通常、四者択一式になります)

Q1)研削砥石の粒度を表す番号が大きいほど、目の粗い砥石となる。
 <科目1 機械一般 (共通問題)>

Q4)鉄と炭素の合金である炭素鋼は、炭素量が増加するにつれて比重は減少するが、比熱は増加する。
 <科目4 材料一般 (共通問題)>

Q5)動力により駆動されるプレス機械が7台の事業所であったので、プレス作業主任者はとくに選任しなかった。
 <科目5 安全衛生 (共通問題)>

Q8)小さな減速比を得るためには、内接式遊星歯車装置が適している。
 <科目6-イ 機械系保全法 (「機械系保全作業」用の問題)>

Q9)電流の大きさは1秒間に移動する電荷の量で表される。
 <科目6-ロ 電気系保全法 (「電気系保全作業」用の問題)>

※公開中の全問題と解答・解説は、JIPM-S のウェブサイトでご覧ください。
 http://jipms.jp/news/kikaihozenmondai


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※ お申込みは、JIPM-Sのオンライン書店 「エンジニア・レスキュー」で
http://e-rescue.jipms.jp/asp/Category.asp?MlIt_G=1014&typ 


◇会社概要
国内外50カ国・のべ3,000以上の工場・事業所にコンサルティングを行なうTPMのリーディングカンパニー。他に、5S・なぜなぜ分析など現場に根ざした改善コンサルティングや、工場実態調査・診断などの評価事業、セミナー・通信教育などの人材教育事業を通じて、モノづくり企業の現場力向上と経営基盤確立に貢献しています。

 ・社名:株式会社JIPMソリューション (略称:JIPM-S)
 ・代表取締役社長:小寺 強
 ・住所:東京都港区高輪3-26-33 品川ビル8階 (〒108-8571)
 ・設立:2005年1月31日 (日本能率協会グループの法人として分社・独立)
 ・資本金:1億円
 ・従業員数:79名
 ・URL: http://jipms.jp
 ・事業内容:
   1)経営コンサルティングサービスの提供
   2)セミナーサービスの提供
   3)図書(書籍、雑誌、高額資料)の出版・販売
   4)通信教育の開発・販売
   5)教育メディアの開発・販売

【TPMについて】
TPMは、モノづくり企業が持続的に利益を確保できる(儲ける)体質づくりをねらいとして、人材育成や職場改善を継続的に実施し続けるためのマネジメント手法です。トップから第一線従業員まで「全員参加の重複小集団活動」により、「災害ゼロ・不良ゼロ・故障ゼロ」などあらゆるロスを未然防止する仕組みを現場・現物で構築し、生産システム効率化の極限追求を図ります。1971年に提唱されて以来、国・業種を問わず数多くの企業が導入し、大きな成果をあげています。
 http://jipms.jp/tpm (すぐわかるTPM入門)
 http://jipms.jp/tpm/jishuhozen (すぐわかる自主保全入門) 


【本件に関するお問い合わせ】
株式会社JIPMソリューション 出版・教材開発事業部 編集企画グループ
TEL: 03-6409-0353  FAX: 03-6409-0360  E-mail: center@jipms.jp

キーワード 機械保全検定, 機械保全, 技能検定
カテゴリ 調査・報告コンテンツレポート 
業種 製造・メーカー輸送用機器 製造・メーカー電子・電気機器 製造・メーカーその他製造・メーカー関連 

※この記事は配信日から1年以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。

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