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「WTI原油は、続騰。中東情勢の緊張が相場トレンドを上向き維持とさせている」【ドットコモディティ】



「WTI原油は、続騰。中東情勢の緊張が相場トレンドを上向き維持とさせている」

「WTI原油は、続騰。中東情勢の緊張が相場トレンドを上向き維持とさせている」

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<一部抜粋>
(3/14更新)
【金】
NY金は、軟化傾向。1300ドル付近から上昇傾向を強めていた相場は、その後の続伸の動きによって、非常に強い上値抵抗となっていた1431ドルを突破した。この結果、3/7には一時1445ドルまで上昇し、史上最高値値を再び更新する展開となった。しかし、連日の上昇による上げ過ぎ感が誘われ、ポジション調整が進んで、いったん軟化する動きとなっている。約1カ月半もの長期にわたって上昇し続けた相場であるだけに、上昇に対する調整を必要とする場面に入っている。テクニカル指標は、日足ベースの短期で、最も指標性の高いRSI(相対力指数)だけでなく、ADオシレーター、MACD、及びウィリアムズ%Rともに1430~1440ドル付近から一斉の売り支持のまま。依然として短期ウィリアムズ%Rを含めて総売りの指示であり、一段安が警戒される場面である。
この週末にかけて、NY金市場では、リスク回避の買いが入り、反発した。リビア情勢の緊迫化とサウジアラビアの反政府運動の拡大で、金に安全性を求める動きが活発になった。チュニジアとエジプトの独裁政権崩壊をきっかけに広がった民主化運動は、リビアに激しい内戦をもたらした。世界最大の原油輸出国であるサウジアラビアの首都リヤドでは、「怒りの日」の大規模デモを阻止するために警察が動員された。NY市場では、先物市場の金だけでなく、ここにきて金ETFも徐々に増加する傾向にある。アナリストらは、「投資家の多くは不安材料から金などに保険を求めている」と指摘している。
世界最大の産油国サウジアラビアなどペルシャ湾岸諸国で11日、イスラム教の「金曜礼拝」に合わせて反政府デモが行われた。強固な王族支配で知られるサウジでは、首都リヤドなどに多数の警官が配置され、緊張が続いている。サウジではインターネットなどを通じて大規模な反政府デモを呼びかけていた。
なおNY証券取引所のSPDR Gold Trustの金ETFの金保有高は、3月11日現在、1215.47トン。前週末の1210.62トンとの比較では約5トンの増加となった。直近最高、昨年12月17日の1299トンからは約83トンの減少。
来週のNY市場の景気指標は、3月17日(木)に集中している。同日発表分は、米実質所得2011年2月、米消費者物価指数2011年2月、米新規失業保険申請件数(労働省)、米マネーサプライ、米マネタリーベース、米フィラデルフィア連銀景況感指数、などが予定されている。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「強気維持。上げ過ぎの反動で短期的に反落する可能性はあるものの、基本的なアップトレンドは崩れそうに無い」…としていた。
今週の相場戦略は、強気維持。修正気味に上値を削る場面があったとしても大勢的な上昇の流れに変わりは無いと考えられる。
・東京金先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=3750円付近から売りシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=3750円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=3750円付近から売りシグナル

【ガソリン】
東京ガソリン相場は、上昇トレンド維持しているものの、ここにきて上昇が止まりやや反落の歩調に転じてきている。先限が3/8には一時7万0740円まで上昇したが、そこが当面の天井となり、ゆっくりと上値を修正する動きである。トレンドは引き続き上向き維持であるものの、しばらくは上値を修正する動きとなる可能性が高い。
ただし、先週末11日の東京工業品取引所の夜間取引で、4月きりのガソリン先物価格が一時、7万3140円まで上昇し、終値も前日比2010円高の7万2790円と急騰した。これは、コスモ石油の千葉製油所で同日、地震によるとみられる火災が発生。石油製品の供給に影響が出るとの思惑が市場に広がり、買い注文が入ったため。
短期・日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)が7万円付近から売り指示。更に、その他のMACDとADオレシエーター、ストキャスティクスも、各65000~7万円前後から売り指示。ただし短期のウィリアムズ%Rだけが6万8500円付近から買い指示となっている。
石油連盟が9日発表した「原油・石油製品供給統計週報」によると、5日時点の石油製品在庫量は、ガリンが前週と比べて6万5752キロリットル減少の216万9586キロリットル、灯油が同7万9149キロリットル減少の193万5505キロリットル。石油情報センターが9日発表した「給油所石油製品市況週動向調査」によると、7日時点の給油所店頭価格(消費税込み)の全国平均は、レギュラーガソリンが前週と比べて6.5円上昇の1リットル当たり145.5円、灯油が同63円上昇の18リットル当たり1620円。なお、前述のコスモ石油の千葉製油所の火災事故に対し、石油連盟は、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大地震)を受けて、「緊急対策本部」を設置。地震でコスモ石油の千葉製油所が爆発・炎上しているほか、JX日鉱日石エネルギーの仙台製油所も火災が発生しており、石油元売りの被災で今後、石油製品の供給に支障が出る可能性も出ていることが背景。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「中長期は強気維持。ただし上げ過ぎの反動から反落歩調となる可能性があるため、下値リスクにも警戒したい情勢」…としていた。
今週のガソリン相場は、弱気維持である。短期的に、大地震による製油所事故が材料視される可能性はあるもののWTI原油の軟化で期先は軟調に推移することが予想される。
・東京ガソリン先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=62000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=64000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=66000円付近から売りシグナル

【大豆】
シカゴ大豆相場は、急落。2/9に一時14ドル55.7セントまで上昇した後に下落し、再び上昇して3月上旬には一時14ドルを回復する展開となっていたものの、ここにきて再び下げ歩調となって、13ドル割れ寸前の値位置まで後退。週末11日には一時的に中心限月が13ドル05セントまで後退した。
日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)が14ドル付近から買い指示となっているものの、その他の指標は売り指示。ADオシレーター、MACD、ストキャスティクスなどは14ドル付近から売り指示。
大豆の今年度の合計生産高は、前月から230万トン上向き修正して2億5840万トンとし、前年比187万トン(前年比の変化率0.7%減)の減産予想。主要国ではブラジル産を150万トン上向き修正して7000万トン(同比1%増)、中国産を80万トン上向き修正して1520万トン(同比1%増)とし、米国、アルゼンチン、パラグアイ、インド、カナダ産などは前月予想を据え置いた。世界の需要合計を前月から132万トン上向き修正して2億5660万トン(同比8%増)としたため、期末在庫は前月から12万トン上向き修正して5833万トンとし、前年度から67万トンの取り崩しとなった。世界在庫に占める米国在庫の割合は前年度と変わらずの7%と低水準が続く見通し。一方で中国の在庫が占める割合は前年度の22%から28%に上昇する見通し。
3日現在の週間輸出成約高が大豆は来年度との合計で47万トンとなり、このうち今年度が41万2100トンに増加して3週間ぶりの高水準となり、2週連続で前年同週を上回った。今季累計が前年同期比11%増の3981万500トン(14億6280万ブッシェル)となり、今季目標の15億9000万ブッシェルに対する達成率が92.0%。来年度の成約が5万7900トンで、このうち中国向けが5万7000トン。来年度の成約累計が621万3000トン。
なお、中国の韓長賦農業相は10日、中国の穀物供給の安定性や安全保障は「保証されている」と述べた。同相は、中国の全国人民代表大会の合間に、最近の穀物価格の上昇は、供給の問題によるものではないが、干ばつは、中国の小麦生産に悪影響をもたらしている、との見解。同相によると、今年の中国の穀物生産は、全体として増加の見込みで、これが確定すれば同国には8年連続の豊作となる。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週の方針は、「強気維持。健全なファンダメンタルズを手掛かりに大きく下落する公算が薄く、基本的な値動きは下値きり上がりの推移が継続する見通し」…としていた。
今週の相場戦略は、強気維持。相場が下げに転じる要因はテクニカル以外には考えにくく、基本的な右肩上がりの相場情勢は当面も継続する公算が強い。
・東京大豆先限(一般大豆)のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=5万1000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=5万1000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=5万1000円付近から売りシグナル

【コーン】
シカゴ・コーン相場は、下降トレンド。3/4に高値7ドル42セントをつけて以降は続落している。その後は6日続落を強いられており、しかも下げは加速度的である。この週末11日には一時6ドル52.75セントまで後退し、直近高値から90セントの下落となっている。
日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)が7ドル10セント付近から売り指示へと暗転したままで、また、MACD、ストキャスティクス、ADオシレーター、ウィリアムズ%Rともに前週に続いて7~7.1ドル付近から売り指示となっている。
米農務省が10日に発表した米農産物の需給予想は、コーン、大豆ともに今年度の需要量と期末在庫が前月予想を据え置いた。事前の予想では今年度の期末在庫がコーンは若干の下向き修正、大豆は若干の上向き修正が見込まれていたが、ほぼ予想通りで中立材料という内容となった。
コーンの世界需給予想は、今年度の合計生産高を前月から48万トン下向き修正して8億1378万トンとし、前年比140万トン(前年比・変化率0.2%増)の増産にとどまる見通し。主要国では低温被害を受けたメキシコ産を200万トン下向き修正して2200万トン(同比8%増)、インド産を50万トン下向き修正して2050万トン(同比23%増)とする一方で、ブラジル産を200万トン上向き修正して5300万トン(同比6%減)とし、旧ソ連産も若干上向き修正した。米国、中国、アルゼンチン、南アフリカ産などは前月予想を据え置いた。世界の需要合計を前月から172万トン下向き修正して8億3518万トン(同比2%増)としたため、期末在庫は前月から63万トン上向き修正して1億2314万トンとし、前年度から2140万トンの取り崩しとなる。世界在庫に占める米国在庫の割合は前年度の30%から14%に急減し、中国の在庫が占める割合が前年度の37%から49%に上昇する見通し。
3日現在の週間輸出成約高がコーン、大豆市場ともに事前の業者予想の範囲内で中立材料という内容。コーンは来年度との合計で77万6000トンとなり、このうち今年度が47万7200トンに減少して6週間ぶりの低水準だが、6週連続で前年同週を上回った。今季累計が前年同期比7%増の3444万6400トン(13億5620万ブッシェル9となり、今季目標の19億5000万ブッシェルに対する達成率が69.5%。来年度の成約が29万8800トンで、仕向け国は日本(14万8400トン)と仕向け国不明が15万400トン。来年度の成約累計が182万8200トン。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週の方針は、「強気維持。ただし足元の相場が上昇一服で下値不安が誘われている点には警戒したいところでもある。ただし米USDAの需給統計からもコーンの在庫率の低さなどは潜在的な支援材料」…としていた。
今週の相場戦略は、強気維持。トレンド右肩上がりの傾向を維持していることから、先行きも一段上げが期待される市況情勢であり、今後も高値更新の期待がかかる。
・東京トウモロコシ先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=27000円付近で売りシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=27000円付近で売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=27000円付近で売りシグナル

【原油】
WTI原油は、続騰。中東情勢の緊張が相場トレンドを上向き維持とさせている。相場は100ドルを一気に超えると、105ドルまで上昇し、更に次の心理的な節目である110ドルを目指す展開。既に、北海ブレントが120ドル近くまで上昇していることからすると、その北海ブレントの価格水準に接近する展開となる可能性は十分あると見受けられる。短期・日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高値RSI(相対力指数)、MACD及びADオレシエーターが85ドル付近から買い支持のままである。ただし、ウィリアムズ%Rが103ドル付近から売り指示。相場は、このまま続伸する公算が強いが、95~96ドル付近に罫線上のギャップを形成しているため、いったんはこの窓埋めの動きとなる可能性もあり、下値への警戒も必要だろう。
なお、カーニー米大統領報道官は、米政府は石油価格の上昇を注視しており、エネルギーコストが米景気回復を脅かした場合は米戦略石油備蓄(SPR)の放出が検討課題になると述べた。更にオバマ米大統領は11日、ガソリン価格が上昇し、戦略石油備蓄を放出する必要が生じた場合、米国はそれを行う用意があると言明した。産油国は需給ギャップを埋める努力をしており、米国も引き続き、海外のパートナーと緊密に協調し、供給混乱に対応する全ての選択肢を検討できるようにするとの方針を表明。「状況によって必要になれば、われわれは潤沢な戦略石油備蓄を活用する用意があると、誰もが認識するべきだ」とた。また米国がエネルギー政策に真剣に取り組むべき時が来たと指摘。民主・共和両党に対し、エネルギー政策で協調するよう求めた。
しかし一方、引き続きリビア情勢は緊迫したままである。リビアの最高指導者カダフィ大佐派の軍部隊は9日、東部エスサイダーの石油ターミナル施設付近の反体制派に対し爆撃を行い、戦闘により施設の貯蔵タンクが爆発した模様である。更に、中東の石油大国サウジアラビアで、民主化要求デモのうねりが強くなっている点も不気味である。世界最大の原油埋蔵国であり、イスラム教の聖地メッカを抱えるサウジの混乱は世界の政治・経済動向に大きな影響を与えるだけに、サウジ政府は警戒を強めている。デモはインターネット上の交流サイト「フェイスブック」などで呼びかけられている。イスラム教の休日である11日の金曜日を「怒りの日」とし、首都リヤドや商業都市ジッダ、東部州など各地でデモを計画、3万人以上が賛同を示している。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「強気維持。短期的には訂正安となる下値リスクがあるものの基本的な上昇トレンドは崩れないと考えられる。中東情勢が落ち着かないと、市況も冷静にはならない見通し」…としていた。
今週の石油相場は、強気維持。ただし米国が備蓄原油の緊急放出を公表いたことで価格の高騰が抑制されてやや軟化する方向にむかう可能性がある。
・東京原油先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=50000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=53000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=53000円付近から売りシグナル

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<会社概要>
会社名 : ドットコモディティ株式会社(http://www.commodity.co.jp/
所在地 : 東京都渋谷区恵比寿1-21-8 セラ51 ビル6F
代表者 : 舟田 仁(じん)
資本金 : 18 億9,999 万円
事業内容:商品取引受託業務、海外商品先物取引業務、店頭商品デリバティブ取引                                                
     経済産業省・農林水産省許可商品取引会社 


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