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「NY金は、急反発。先週は、週前半は続落したが、週後半は続伸歩調となった。」【ドットコモディティ】



「NY金は、急反発。先週は、週前半は続落したが、週後半は続伸歩調となった。」

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<一部抜粋>
(3/22更新)
【金】
NY金は、急反発。先週は、週前半は続落したが、週後半は続伸歩調となった。一時1400ドルを割り込む動きとなっていたが、押し目買い人気が底流しているため、下げところでファンドの買いが誘われて急反発となり、この週末には一時1424ドルまで反発、今後はまた史上最高値を更新する動きとなる可能性が高い。ただし、後述のとおり、各テクニカル指標は売り指示のままであるため、反発したところで再度下落に転じる可能性がある。
テクニカル指標は、日足ベースの短期で、最も指標性の高いRSI(相対力指数)だけでなく、ADオシレーター、MACD、及びウィリアムズ%Rともに1430~1440ドル付近から一斉の売り支持のままとなっている。
なお、ここにきて大きな変動を示しているのが為替相場である。先週は、G7が協調為替介入に合意したことで、急激な円高の進行にはひとまず歯止めがかかった。為替政策などで激しく対立してきたG7各国が、東日本大震災で甚大な被害を受けた日本を支援するため、協調介入に踏み切ったことで、その効果も絶大だった。今回のG7では、フランスの呼びかけからわずか2日で緊急会議が実現した。
今回のG7による円売りの協調介入は、日本時間の18日朝から19日早朝にかけて断続的に行われ、海外を含む介入総額は計2兆円~2兆5000億円に及んだ。円相場は戦後最高値の1ドル=76円25銭から、19日早朝には80円台半ばまで下落した。ただ、欧州中央銀行(ECB)、英中銀、米連邦準備制度理事会(FRB)など、協調介入への参加を表明したすべての通貨当局が自国市場で円売り介入を実施した。ただ、介入額の大半は日本政府・日本銀行によるもので、FRBの介入は1回程度との見方もあり米欧とは温度差が生じた。18日の各国の市場では、円相場が1ドル=80~81円台に急落した後は、水準をさらに押し下げる形の円売り介入は見られなかった。このため、市場関係者の間には、欧米当局の目的は市場の安定で、円安誘導を容認したわけではないとの見方が浮上している。
なおNY証券取引所のSPDR Gold Trustの金ETFの金保有高は、3月11日現在、1226.39トン。前週末の1215.47トンとの比較では約11トンの大幅増加となった。特に週末の18日に、前日から一気に9トンほどの急増となった。結果的に、この2週間で最大16トンの増加となった。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「強気維持。修正気味に上値を削る場面があったとしても大勢的な上昇の流れに変わりは無いと考えられる」…としていた。
今週の相場戦略は、強気。相場が下げても一時的な訂正安の範囲であり、押し目が買い直されて上昇の流れが維持されているため、引き続き先高感の強いマーケット情勢が続いていると考えるべきたろう。
・東京金先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=3750円付近から売りシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=3750円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=3750円付近から売りシグナル

【ガソリン】
東京ガソリン相場は、急落から急反発に転じる情勢。先週初めには続落により6万円割れを意識する値位置まで後退したものの、安値を出し切った後は再び急速に上昇する動きとなり、逆に7万円近くまで値を戻す展開。まだ楽観はできないが、コモディティ全体の上昇傾向が強くなっていること、あるいはWTI原油そのものに先高感が底流していることなどから、引き続きガソリン相場に対しても楽観的な見方が強い。
短期・日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)が7万円付近から売り指示のまま。その他MACDとADオレシエーター、ストキャスティクスも、各65000~7万円前後から売り指示のままで推移している。短期のウィリアムズ%Rだけは6万5000円付近から買い指示。
なお、石油連盟が16日発表を予定していた「原油・石油製品供給統計週報」は、東日本大震災の影響でデータ収集が困難になっていることから公表中止。石油情報センターが16日発表した「給油所石油製品市況週動向調査」によると、14日時点の給油所店頭価格の全国平均は、レギュラーガソリンが前週と比べて3.0円上昇の1リットル当たり148.5円、灯油が同29円上昇の18リットル当たり1649円。東日本巨大地震で、石油元売り大手の一部製油所が操業停止に追い込まれたことで、ガソリン不足が関東・東北地方以北を中心に深刻化。都内では、品切れで営業を休止するガソリンスタンドが相次いでいる。営業しているスタンドでは、ガソリンを求める車が長い列となるところが少なくない。背景には、元売りからの供給量が、通常の6割程度に絞られていることがある。実際、元売り最大手のJX日鉱日石エネルギーは、地震の被害を受けた仙台製油所、鹿島製油所は操業再開のめどが立っていない。根岸製油所も点検中で、来週中の再開を目指している。この3製油所の精製能力はJXの能力の5割近くを占めている。東燃ゼネラル石油や火災に見舞われたコスモ石油の各製油所も地震で操業を停止。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「弱気維持である。短期的に、大地震による製油所事故が材料視される可能性はあるもののWTI原油の軟化で期先は軟調に推移することが予想される」…としていた。
今週のガソリン相場は、強気。目先の底入れが完了して上昇トレンドに回帰したと見るべきだろう。WTI原油の先高感とカソリン相場の期近高が全体の牽引役となりそうだ。
・東京ガソリン先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=62000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=64000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=66000円付近から売りシグナル

【大豆】
シカゴ大豆相場は、急反発。3月15日までの続落により、13ドルを割り込む展開となっていたが、その安値から急落に値を戻し、13ドル割れの値位置から一気に14ドル近くまで反発する値動きとなっている。この最近のシカゴ大豆の値動きから勘案して、目先の底入れが完了されて再び本来のトレンドである右肩上がりの流れに回帰してきた可能性が高いと考えられる。
日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)、及び、ADオシレーターは13ドル50セント~14ドル付近から売り指示のままとなっている。しかし、MACDとウィリアムズ%Rは13ドル付近から買い指示となっている。
インフォーマ・エコノミクス社が11年産米農産物の作付面積予想を発表、大豆は7526万9000エーカー(同比3%減)とし、アウトルック・フォーラムの予想(7800万エーカー)を大きく下回っている。全小麦は5765万1000エーカー(同比8%増)となり、アウトルック・フォーラムの予想(5700万エーカー)を上回っている。現地31日に米農務省が発表する作付け意向面積に向けてこうした議論が活発化することになる。
このほか、アルゼンチンのトラック業者が週明け21日からストライキを予定しているため、同国の輸出ビジネスが停滞して米国産への需要シフト期待が強まっている。
米商品先物取引委員会が発表した15日現在のシカゴ市場取組内容によれば、大豆市場は大口投機家の買い越しが前週比1万3599枚減の16万4934 枚となり、2週間ぶりの低水準。小口投機家の売り越しが約7000枚増加して約8カ月ぶりの高水準。投機玉合計の買い越しが前週比2万789枚減の12万8082枚となり、約6カ月ぶりの低水準。総取組は増勢が続いて62万枚台に乗せて3週間ぶりの高水準。
米大豆の週間輸出成約高は来年度との合計で21万4500トンとなり、事前の業者予想の下限を下回った。このうち今年度が14万6800トンに減少して3週間ぶりの低水準となり、3週間ぶりに前年同週を下回った。今季累計が前年同期比11%増の3995万7300トン(14億6820万ブッシェル)となり、今季目標の15億9000万ブッシェルに対する達成率が92.3%。来年度の成約が6万7700トン。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週の方針は、「強気維持。相場が下げに転じる要因はテクニカル以外には考えにくく、基本的な右肩上がりの相場情勢は当面も継続する公算が強い」…としていた。
今週の相場戦略は、強気。コーンと同様に上値修正が一巡して再び上昇トレンドに回帰したものと考えられる。このまま一段と高値レベルへと値位置が上方修正される動きが予想される。
・東京大豆先限(一般大豆)のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=5万1000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=5万1000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=5万1000円付近から売りシグナル

【コーン】
シカゴ・コーン相場は、急反発。16日までは続落していたが、下げ過ぎとコモディティ全体の反発傾向からコーン相場も値を戻した。16日までの下落で一時6ドルを割り込みそうな流れとなっていたが、週末にかけて続伸して急速に値を戻す展開。週末18日は一時6ドル91.5セントまで上値を追い、7ドルの心理的な節目を強く意識する値位置まで回復している。日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高いRSI(相対力指数)とADオシレーターは、7ドル40セント付近から売り指示のままとなっている。一方、ストキャスティクスとMACDが6ドル20セント付近から買い指示となっている。短期のウィリアムズ%Rも6ドル20セント付近から買い指示。
先週央に中国が前日に米コーンを推定25~50万トン買い成約したとの情報が交錯したが、成約した数量に対し、当初噂されていた量より多いのではないかとの観測が強まっているため、それがマーケットにとって強材料として受け止められている。またインフォーマ・エコノミクス社が11年産米農産物の作付面積予想を発表したが、コーン、大豆ともに先に米農務省が開いたアウトルック・フォーラムの予想を下回ったことが支援材料となった。米コーンは9175万8000エーカー(前年比4%増で史上2番目の高水準)とし、アウトルック・フォーラムの予想(9200万エーカー)を下回った。
コーン市場は米農務省が発表した3月1日現在の肥育牛の飼養頭数が前月比18万9000頭減の1139万4000頭となり、5カ月ぶりの低水準。前年同期比5%増となり、10カ月連続で前年同期を上回るとともに、事前の業者予想とほぼ変わらず。2月中のフィードロットへの導入が前年同月比1%減となり、6カ月ぶりに前年同月を下回ったが、事前の予想(同比2%減)を上回った。畜産農家の導入意欲はそれほど冷え込んでいない。
米商品先物取引委員会が発表した15日現在のシカゴ市場取組内容によれば、東日本大地震と福島原発の事故が世界経済に悪影響をもたらすとの懸念が強まってコーン、大豆市場ともに一時の強気観が大きく後退している。両市場ともに大口投機家の買い越しが急減した事に加えて、小口投機家の売り越しが大幅増となったことが特徴。
米コーンの週間輸出成約高は来年度との合計で133万7100トンとなり、事前の業者予想の上限を上回った。このうち今年度が103万6300トンに増加して3週間ぶりの高水準で7週連続で前年同週を上回った。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週の方針は、「強気維持。トレンド右肩上がりの傾向を維持していることから、先行きも一段上げが期待される市況情勢であり、今後も高値更新の期待がかかる」…としていた。
今週の相場戦略は、強気。いったん訂正安の動きを鮮明としていたが、ここにきて再び上昇トレンドに回帰している。今後、更に一段と高いステージへと上昇する可能性が高い。
・東京トウモロコシ先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=27000円付近で売りシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=27000円付近で売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=27000円付近で売りシグナル

【原油】
WTI原油は、急反落から再び上昇トレンドに回帰するという目まぐるしい展開。この間、世界では日本が戦後最大の震災に見舞われ、また中東では引き続きリビアでの政情不安が続いており、この大きな二つの要因で荒れた動きである。短期・日足ベースのテクニカル指標は、指標性の高値RSI(相対力指数)、MACD及びADオレシエーターともに、103~105ドル付近から売り支持のまま。ウィリアムズ%Rだけが93ドル付近から売り指示。
WTI原油は、先週の半ばは続伸した。17日には一時101.99ドルまで上値を追った。特に、この17日は3ドルを超える暴騰となり、一気に終値ベースで100ドルを突破した。しかし上げ過ぎの反動で、週末18日は3日ぶりに反落する動きとなった。先週の週半ばに相場が上昇したのは、リビア情勢が全く落ち着くことなく動乱が続いたままで推移したことで、供給に対する不安感が底流したままとなったことが買い材料となった。
しかし、週末18日は、3日ぶりに反落。リビアの停戦発表や中国の金融引き締め発表を受け、売りが出た。反体制派との武力衝突が続いていたリビアが同日、即時停戦を発表した。しかしその後も戦闘が続いたことで、多国籍軍が反体制派弾圧を続けるリビアの上空への飛行禁止空域設定を認めた国連安全保障理事会決議に基づき、同国の防空関連施設に巡航ミサイルなどで攻撃を開始。反体制派を支援する形で軍事介入。これが安定化の見方を誘い売り材料視されている。また中国は市中銀行から強制的に預かる資金の比率を示す預金準備率を引き上げると発表。金融の引き締めで中国の景気が減速すれば、原油の需要が伸び悩むとの思惑も売り要因となった。
国際エネルギー機関(IEA)は15日、原油高が需要に影響を及ぼす可能性があるとして、2011年の世界の原油需要見通しを下方修正した。新たな需要見通しは日量144万バレルで、これまでの予想を同1万バレル引き下げた。IEAは、過去の原油高は経済成長に影響を及ぼすことが認められていると指摘するとともに、供給ショックによる影響は数カ月後に見られる傾向があり、需要ショックによる影響は通常約1年後に表れると指摘した。2月の世界の原油供給は日量8900万バレルで1月から同20万バレル拡大、過去最高を記録した。
なお、中国最大の石油会社、ペトロチャイナ(中国石油)は、東日本大震災を受けた原子力発電所の閉鎖で需要が増える中、エネルギー資産の取得を加速させ、中国国内の天然ガス資源の開発を進める考えを示した。
・今週のTokyoフォーキャスト
先週までの方針は、「強気維持。ただし米国が備蓄原油の緊急放出を公表いたことで価格の高騰が抑制されてやや軟化する方向にむかう可能性がある」…としていた。
今週の石油相場は、強気。リビア情勢が欧米連合の攻撃で沈静化する方向にあるため、その点では下押し予想であるが、押し目が再び買われて再び上昇に転じる期待感が強い。
・東京原油先限のテクニカル 短期シグナル(日足ベース)
RSI(相対力指数)=50000円付近から買いシグナル
MACD(指数平滑移動平均)=53000円付近から売りシグナル
ウィリアムズ%R(短期売買用オシレーター分析)=53000円付近から売りシグナル

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<会社概要>
会社名 : ドットコモディティ株式会社(http://www.commodity.co.jp/
所在地 : 東京都渋谷区恵比寿1-21-8 セラ51 ビル6F
代表者 : 舟田 仁(じん)
資本金 : 18 億9,999 万円
事業内容:商品取引受託業務、海外商品先物取引業務、店頭商品デリバティブ取引                                                
     経済産業省・農林水産省許可商品取引会社 


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